必要とされる有機農業・伸びない有機農業 その2 有機農業の世界のふたつの潮流

前回ふたつのことをお話しました。ひとつは、有機農業は社会的に認知が遅れていたこと。

そして今ひとつは、そのために辺境の境涯に長く身を置いたために、各々の有機農業者や団体の間に意志や意見の疎通が乏しかったことです。もう少し補足しましょうね。

有機農業がマイナー、私自信の感覚からいえば超マイナーな存在であったというと不思議に思われる方も多いかもしれません。今やどこに行っても、オーガニックだエコだとあふれ返らんばかりですものね。しかし、そんなことはついこの数年のこと。まぁ5年間くらいのことですかね。

不思議に思われるのなら、有機農業を教える大学や農業高校がありますか?新規就農校にはあります。鯉淵学園や、日本農業実践学園などです。しかし、この二校は、現実に新規就農する人たちの希望が有機農業に向いているという現実を反映した素晴らしい実例で、既存の学校の農学部にはほとんど、というか、まったく有機農業を教える施設は皆無に等しいはずです。

研究施設も同様です。国立(独立行政法人)の研究施設にはゼロ、民間でMOAなどがありますが、宗教がらみです。推進法ができた時に、研究機関との連携が謳われましたが、彼らに何かを研究してもらうというより、こちらが一から手取り足取り教えて差し上げるというのが実態だったようです。

あれだけ巨大な、なにをやっているのか当人たちにも分かっていないような農水省で、有機農業を担当するセクションが細々とできたのがつい数年前。ついた予算も微々たるもの。推進法すらにも抵抗した人達が多く居たのも農水省の現実です。

つまり、日本ではまったく有機農業の研究がなされていず、すべて民間の農業者が自らの実践と経験の中から理論化していったということです。この状態がおおよそ40年間続いたわけですから、推して知るべしではないでしょうか。

このような状態で、有機農業の農家は各地に砂を撒いたように点在していました。そして日有研のみがその唯一全国組織であったことは事実です。日本有機農業研究会(日有研)について多くを語ることはこの場では差し控えます。私も会員ですし、個人的な友人も多くいます。また内部の事情を多少知っているだけに文字化することにためらいがあります。

ただ、日有研は創設以来、強固に提携主義という小農(小規模農家)を中心とした個人産直を理念として掲げていることです。ごく少数の意識の高い消費者と、意識の高い生産者が手を握りあい、援農などを通じて農に接していく提携という産直形態は、外国にも紹介され「TEIKEI」という英語にもなっているほどです。

この歴史的な役割は巨大でしたし、日本の有機農業運動は日有研とイコールであった時代も長かったのです。しかし、今から20年ほど前から、有機農産物流通とでもいうべき流れが現れました。それが大地を守る会やポラン広場、あるいはパル・システム、東都生協などのながれです。

このふたつの流れは、決して交わることなく、互いに持ち分と領域を異にして、有機農業の世界を二分してきたのです。正直に申し上げて、両者の関係は、あまり仲が良くない共存とでもいうべき関係でした。互いに認め会うというより、同じようなことを、違った考えでやっている人達とでもいえばいいでしょうか。微妙な競合意識と抵抗感がお互いに存在していました。しかし、互いに小農とグループ生産、小規模産直と比較的大きな産直という競争しようにもしようがない状況の中で、平穏さが保たれていたというのが本音でしょう。

しかし、有機農業推進法によって、この共生関係に亀裂が生れてきたような気がします。推進法は互いにとって唯一の法律ですし、互いに欲得ではないだけに、自分の今までのやり方や理念に関わることになったからです。

推進法によって、有機農業の世界は大きく変化しようとしています。その変化がどのようなことにつながるのか、私にはまったくわかりません。