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千葉県の牧草地から暫定値を超えた放射線量  除染はどうしたらいいのか、まったくなにも決まっていない

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日本農業新聞(4月30日)によれば、29日、千葉県の研究機関の牧草地2カ所から基準値を超える放射性物質が検出されました。(資料1参照)

千葉県や圏内の生産団体では牧草の給与を自粛するように徹底しました。自給資料の利用制限などについて政府は「適切な補償が行われるように万全をつくす」そうです。

検出された数値は八街市の県原乳牛研究センターで
・放射性ヨウ素・・・・・・90ベクレル/㎏
・放射性セシウム・・・350ベクレル/㎏

同センター市原で
・放射性ヨウ素・・・・・・・・230ベクレル/㎏
・放射性セシウム・・・・1110ベクレル/㎏

この粗飼料の暫定許容量は、給与して生乳や食肉の中に放射性物質キャリーオーバー(移行)しないための判断の目安として国が設定しました。

暫定許容量は
・放射性ヨウ素/乳用牛(経産牛)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・70ベクレル/㎏
・放射性セシウム/乳用牛・肥育牛(出荷前15カ月以降)・・・・3000ベクレル/㎏
・乳用牛・肥育牛以外の育成牛・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5000ベクレル/㎏

またまたドヒャーです。私は空中放射線量が多くなった、逆に減少しているから安全になっりましたという政府の言い方に、眉に唾をつけてきました。

というのは空間放射線量(環境放射線量)の多寡は、その時の風向頻度といって風向きや地形によってひどく偏差するからです。

福島第1原発野ある福島県浜通り地域からは、冬季には北からの風が茨城に向けて吹きます。しかし3月12日の水素爆発時には西への飯館村方向にも一時吹いています。この気まぐれな風が飯館村、南相馬市などの30キロ圏外へも放射性物質を飛散させてしまいました。

この情報をおそらくは12日の午後の段階で政府は知り得ていたはずでした。政府中枢には、SPEEDI(スピーディ・緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム家←なにがスピーディだつうの!)という悪い冗談のような名称のスパコンを使って飛散情報は届けられていたからです。

政府はこれを隠匿しました。小規模に見せたかったからです。もはや犯罪行為といってもいいと思います。おそらくはいずれの日にか提訴されるでしょう。

これに抗議して、昨日他ならぬ首相が招聘したはずの内閣官房参与・小佐古敏荘東大大学院教授(放射線安全学)が辞任しました。

教授ははっきりとこの政府による情報隠蔽工作を厳しく批判しており、避難地域の設定も行政のご都合主義だと批判しています。まさに正論です。ようやく政府内部からもこのような声が出たことを心強く思います。

当時、「ただちに健康に影響はない」とオウムのように言っていた枝野氏の反応を知りたいくらいです。かんがえてみれば枝野氏は弁護士で。依頼人である時の政権のためにはなんでも隠して、有利なことしか言わないのでしょうね。困った弁護士根性だ。

それはさておき、問題は土壌に蓄積している累積放射線量(*土壌累積放射線量という言い方はしないようです)です。私がこれに着目するのは、空中放射線量はその時、その人の条件によってまったく条件が異なるからです。

よく放射性医学の専門家が言うのは、1日あたりの放射線量のリミットは、実際にはその3分の1の8時間もでていないでしょう。だから大丈夫というリクツです。

あるいは、放射線量(あの人たちがなにも言わない場合は「空中」のほう)が下がったの上がったのというのは、あくまでも空気中の放射線量です。

放射性物質はとうぜん地表面に落ちてきます。そして風や雨で吹き寄せられて溜まっていく場所ができたりします。たとえば、そうですね、道路の側溝と路面を計ったデータがあります。浪江町では、側溝が20マイクロシーベルトで路面は10分の1の2マイクロシーベルトでした。

これはわずか1メートルも離れていない地点での計測値です。この計測地点の浪江町は福島第1からの南東からの「風の道」にあたっているために高い数値がでてしまったのです。そして路面と側溝ですら10倍も違う値なのです。

空中放射線量も累積でみなければ分からないだろうと言う世論に押されて、ようやく文科省が先日発表しました。(資料3)

私はこれも一歩前進だと思いますが、ほんとうにその土地が安全に暮らしていけて、安全な農産物を生産できるのかどうかのリアルな数値は累積「土壌」放射線量をみなければならないと思っています。

この目安となるのが、現在各所でパラパラと検出されてきている農耕地や牧草地の土壌放射線量です。ここで問題となるのはセシウムです。ヨウ素は半減期がわずか8日間ですので、何回か計っているうちに消滅していきます。

セシウムの半減期は30年ちかくあります。いったん検出されればなにかしらの除染をしなければならなくなります。

福島県郡山市の学校で既に除染作業が始まっています。おそらく日本初の原発以外の敷地での除染作業でしょう。郡山市の判断は英断でした。

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上の写真はスクレーパーで表土を剥いでいるところです。おそらくは5㎝以上剥いでいる気がします。

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続いて散水してから人力で表土を集めて、その後に客土していきます。

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この除染作業の結果、3.6マイクロシーベルトの校庭の土が0.6マイクロシーベルトにまで減少したそうです。

問題はこの後です。この除染した土を持って行く場所が「白紙」なのです(笑)。もうわが政府の「白紙」ぶりには毎回ながらもうひきつって笑うしかありません。

というのは今まで低レベル放射性廃棄物は六ヶ所村の低レベル放射性物埋設センターでしたが、それはあくまで原発からの廃棄物です。それ以外の廃棄物は「産業廃棄物」として、「最終処分地に保管、または埋設する」となっているのです。

この小学校の地は事業ゴミとして、「最終処分地」である学校の校庭に「保管または埋設」するしかないと言うことになります。結局今は、校庭の隅にブルーシートをかぶせて「保管」してあります。これではなんのための除染かわかりません。

おまけに文科大臣は自分では小指もあげもしないで、「このような行為はけしからん」といきまく有り様です。面子をつぶされて怒っているんでしょうね。どこまでバカなのか、わが政府。

そういえば避難所の焚き出しに保健所が立ち入り検査をして閉鎖に追い込んだ所も出たとか。まったく何をかんがえているのか。おおかた厚労省の差し金でしょう。どうせ何もしない、できない人たちなのですから復興の邪魔だけはしないでほしいものです。

問題は山積しています。まず土壌放射線量が明らかにされていません。これを公開させることがまず最初です。

次にそれをどのように除去するのか、その責任主体が事業者や栃所有者なのか、あるいは地方自治体か、はたまた国か、東電か、その財源はなにかなど、今の時点ではまったく「白紙」です。

次に除染した土はどこに持っていくのか、「最終処分地の自分の土地に埋めろ」などととぼけたことを言わんで下さい。それではなんの解決にもなりません。

一体、この難問どうしたらいいのでしょうか。

           ゜。°。°。°。°。°。°。°。゜。°。°。°。

■資料1 日本農業新聞4月0日 クリックすると大きくなります。

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■ 資料2 小佐古内閣参与が抗議の辞任 政権の原発対応遅れ批判
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内閣官房参与の小佐古敏荘東大大学院教授(放射線安全学)は29日、福島第1原発事故をめぐり「政府は法律などを軽視し、その場限りの対応で事態収束を遅らせている」と批判し、首相官邸に参与を辞任する意向を伝えた。小佐古氏は3月16日に就任。原発施設と放射線に関して首相への助言を求められていた。

 政府の原発事故対応への不満が顕在化した。首相が「知恵袋」として活用するため起用した参与が抗議の辞任をするのは、極めて異例だ。

 小佐古氏は29日夕、国会内で記者会見し、放射性物質の拡散を予測する緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI)による測定結果の公表遅れを問題視。原発作業員の緊急時被ばく線量限度を年100ミリシーベルトから年250ミリシーベルトに急きょ引き上げたことに触れ「もぐらたたき的、場当たり的な政策決定を官邸と行政機関が取り、手続きを無視している」と指摘した。

 同時に、福島県内の小学校校庭などに累積した放射性物質に関し、文部科学省が示した被ばく線量基準は「国際的な常識ではなく、行政の都合で決めている」と述べ、厳格化するよう求めた。
(共同通信社)

■ 小佐古参与が抗議の辞意 子供の被曝基準「容認できぬ」 

内閣官房参与の小佐古敏荘(こさこ・としそう)・東大大学院教授(61)が29日、東京・永田町で記者会見を開き、参与を辞任する意向を表明した。小佐古氏は菅政権の福島第一原発事故対応について「法律や指針を軽視し、その場限りだ」と批判した。

 小佐古氏は会見に先立って首相官邸を訪ね、今月30日付の辞表を提出した。

 会見では特に、小学校などの校庭利用で文部科学省が採用した放射線の年間被曝(ひばく)量20ミリシーベルトという屋外活動制限基準を強く批判。「とんでもなく高い数値であり、容認したら私の学者生命は終わり。自分の子どもをそんな目に遭わせるのは絶対に嫌だ」と訴えた。「通常の放射線防護基準に近い年間1ミリシーベルトで運用すべきだ」とも述べた。

 また、緊急時迅速放射能影響予測システム(SPEEDI)による放射性物質の拡散予測が4月下旬までに2回しか公表されなかったことも批判。「今のやり方は、東京で数字をぼっと決めてやっている」と指摘し、政権の対応について「私がやってきたことからは外れているので、これ以上とどまっている理由はあまりない」と語った。

 小佐古氏は放射線安全学などが専門で、東日本大震災発生後の3月16日、原発事故の助言を政権に求められて参与に就任した。菅直人首相は小佐古氏ら計6人の原子力専門家らを次々に内閣官房参与に任命した。 (朝日新聞4月29日)

■資料3 放射性物質:累積放射線量 浪江町などで年間限度超える

文部科学省は2日、福島第1原発から北西約30キロの福島県浪江町国道399号沿いの累積放射線量が、8.985ミリシーベルトに達したと発表した。3月23日以降214時間の累積で、浪江町内の他3地点▽4.078ミリシーベルト▽4.127ミリシーベルト▽1.807ミリシーベルト、北西約32キロの飯舘村の5.339ミリシーベルトが、人工被ばく年間限度(1ミリシーベルト)を超えている。

 都道府県に設置するモニタリングポスト(自動観測局、MP)は、2日午後5時時点で宮城、茨城、栃木など7都県で1時間当たりの大気中放射線量が通常値を超えた。いずれも通常値に近付いている。

 1日に採取した水道水1キロでは11都県で放射性ヨウ素0.11~9.8ベクレル、5都県で放射性セシウム0.41~4.3ベクレルを検出した。ヨウ素とセシウムがともに検出されたのは栃木、群馬、埼玉、千葉、東京の5都県。

 原発から20~60キロ離れた福島県内43カ所の屋外で行った2日朝から夕方にかけてのモニタリングカー調査は、1時間当たりの大気中放射線量が0.2~62マイクロシーベルトだった。

 2日午前9時までの24時間で採取した1平方メートル当たりの定時降下物は、栃木県でヨウ素95ベクレル、セシウム47ベクレルを検出。ほかの5県でヨウ素4.1~45ベクレル、4都県でセシウム15~23ベクレルを検出した。

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資料3 福島・川俣上空で放射線量10倍  文科省調査

(福井新聞 2011年4月3日午後8時47分)

 文部科学省は3日、福島第1原発から30キロ以上離れた上空をヘリコプターで調査、福島県川俣町で通常の10倍以上の放射線量を計測したと発表した。文科省は「より上層へ放射性物資が拡散している」と分析した。

 文科省は2日、福島県の9カ所と栃木県那須塩原市、茨城県北茨城市の高度約160~650メートルで測定し、川俣町上空で毎時0・30マイクロシーベルト、福島県いわき市で0・15マイクロシーベルト、福島市で0・14マイクロシーベルト、同県白河市近辺で0・13マイクロシーベルトを計測した。同県上空は通常、毎時0・01~0・03マイクロシーベルトとされる。

 また文科省が同県内の土壌や雑草を1日に採取した調査で、原発から約35キロ北西の川俣町の雑草が最も高く、セシウムは1キログラム当たり96万8千ベクレル、ヨウ素は50万3千ベクレルを検出。これまで高い数値で検出されている約40キロ北西の飯館村の雑草ではセシウムは72万5千ベクレル、ヨウ素は21万9千ベクレルと大幅に下がった。

 原子力安全委員会は「局所的に高い値が出ている。採取地点や草の種類によって数値は変動し、健康への影響は評価できず、農産物については厚生労働省などが継続的に検査する」とした。

資料4 義援金、被災者に届かない…給付は1割未満

東日本大震災で寄せられた義援金の給付が進まない。岩手、宮城、福島の3県へ日本赤十字社などから送られた約580億円(第1次分)のうち、被災者の手元に届いたのは1割にも満たないことが、読売新聞の調べでわかった。

 事務を担当する市町村側で職員が足りなかったり、住民への通知や本人確認が出来なかったりし、足踏み状態が続いている。

 日赤や中央共同募金会など4団体と被災した15都道県による「義援金配分割合決定委員会」は今月8日、死亡・行方不明者1人当たり35万円、住宅の全壊・全焼は1戸当たり35万円、半壊・半焼は同18万円を各世帯に配ることを決めた。

 宮城県には計約238億円が配分されたが、実際に受け取った被災者は、ほとんどいない。全職員の7人に1人が死亡・行方不明となった同県南三陸町では、戸籍が流失するなどして受取人の確認が難しいことに加え、町外への避難も十分把握できないという。「事務量が多く義援金にまで手が回らない」と、町職員から悲鳴が上がっている。

 岩手県には約101億円が配分されたが、29日現在、申請を受け付けているのは、対象23市町村のうち宮古市など5市町村のみ。野田村が、県と村の独自分を上乗せして259人に計1億4002万円を渡しただけで、他の自治体では支給はこれからだという。

最終更新:4月30日(土)3時4分

●全国の文科省測定の環境放射線量の数値はここから
http://www.mext.go.jp/

●全国放射線量マップ NAVER
 
http://www.naver.jp/radiation
 東北地方太平洋沖地震 NAVER特設ページ
 
http://matome.naver.jp/tohokujishin 

■写真 カラスノエンドウの新芽です。なんとも淡く美しい。

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コメント

郡山市の学校の件、結局校庭の隅に山にしてブルーシート被せただけで先が見えません。
これは市立学校だけの話で、私立校は…どうするんでしょう?

投稿: 山形 | 2011年4月30日 (土) 08時40分

運動場の表土を最終処分場で処理しようとしたら、近隣住民から大反対の嵐・・・・で、取敢えず校庭の片隅に積み上げブルーシートで覆う。(強風でシートがはがれている映像も流されていました)
市の独自判断で行った表土の入れ替えに対して、国はただ批判するだけ。
一刻も早く子供たちを校庭で遊ばせたい・・・と言う市の想いが伝わらない状況は歯がゆいばかりです。

国でも県でも、その土の処理方法は?どの様に処理したらどのくらいのレベルになり、どのくらいの距離を保てば近隣住民に影響が無いのか?
等々の情報提供が混乱を落ち着かせる第一の条件ではないでしょうか?
でも、今日の記事の様に「隠蔽体質」の政府や関係者では、何を言っても信じられないか・・・・・
小佐古教授が会見でハッキリと辞任理由を、それも堂々と話している映像を見て、まだ信じられる人は居るんだ・・・・まだ捨てたものではないか・・・
と感じました。

投稿: 北海道 | 2011年4月30日 (土) 10時18分

まもなく3歳になる孫と、子供が欲しくてやっと授かり母になろうとしている娘をもっています。今の環境で何事も無く孫が育つのか、健康な子供が産まれるのか、産まれてさてどんな事に注意して子育てすれば良いのか、心配は果てしないものがあります。2歳で、出掛けるときにはマスクをかけ帽子をかぶり・・・そんな環境になる事など、夢思わないことでした。これほど大きな震災になると、政府も自治体もきめ細かに国民の面倒など見れないと言うのが現状なのでしょう。なら、正確な情報をせめて開示してください。放射線量も収束をみない今、刻一刻変わっているはず。2日間変わらないからモニタリングをしない、出荷制限も摂取制限も解除する、ではなく決め細かなモニタリングをし、開示していってほしいです。

投稿: | 2011年5月 8日 (日) 09時48分

現位置封じ込めがもっとも安価で、早くできる除染方法だと思います。
放射性物質の飛散を防げは内部被曝の危険は少なくなります。

1.汚染された場所に樹脂を散布する。又はモルタルを散布する。又はアスファルトを散布します。
2.その上に汚染されていない土砂を乗せる。乗せる土砂の厚さは土地の汚染状況により決めます。
3.ここで牧草や野菜、お米を作れば汚染されていないものを作れます。
※ただし、放射性物質がその後降り注いでくるのであれば無駄になります。

投稿: 鬼怒川散歩 | 2011年8月21日 (日) 09時40分

反対の意見でも削除されていないところに好感を持ちました。
フェアな方ですね。
思うのですが、農業もやはりお商売の一種です。
商売の世界では、こんな災害がなく、いい物を良心的に商いしていて、特に風評被害があったというわけでなくても、ものが売れずに倒産することがしばしばあります。強いて言えば、「いい風評」が立たなかったための倒産です。
今回のように放射能汚染があるというようなことですと、風評被害がなくても、「いい風評」はなかなか立ちにくいことでしょう。
武田教授のような方は、むしろ、時々刻々と汚染の状況を伝えてくれるので、もし、万に一つでも放射能が消えた時には「風評被害」の沈静化に役立つのではないかと思います。
傍観者が勝手なことを言うように取られるかもしれませんが、どこか他の地域に移住して、そこで農業を続けられるというような道はないのでしょうか?
あなたなら、きっと、一からでも人生を立て直すことができると思うのですが。

投稿: 力になれませんが | 2011年9月24日 (土) 12時34分

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