再エネは工業国のベースロード電源たる基本的条件を持っていません

お断りしておくべきだったかもしれませんが、私は、再生可能エネルギーに対して頭から否定的だというわけではありません。
いやむしろ好きなくらいです。
私は、FIT(全量・固定価格買い取り制度)が影も形もなく、発電パネルが小型自動車並の価格だった頃の設置者でしたした。
今でも「太陽光発電所」という名称を与えられ､積算メーターが上り始めた時の感動は覚えています。
都市に住んでいた頃には「裏庭市民エネルギー」の実践者でしたし、台風にならないと回らないという台風警告器のような風車を作ったものです。
ですから、再エネとのつきあいはかれこれ30年以上になります。

いまでも自然エネルギーが、それぞれの地域の中でその特性を活かして無理なく動いている風景を見ると嬉しくなります。
だからこそ、再エネが工業国家の基幹エネルギーになるなんていう馬鹿げた夢を見てほしくはありません。
国が取り組んでいまや10年弱ですから、もう突き放して言ってやったほうがいいでしょうが、再エネはあくまでも補完的なエネルギー源でしかなく、恒常的なベース電源たりえません。
そうしようとすると、かえって再エネの良さが失われ、矛盾が極大化してしまいます。

仮に蓄電装置が進化しても本質的にはなにも変わりません。
自然エネ派の皆さんは蓄電器の進化に妙に思い入れがあるみたいですが、それはパッタリと発電しない時期があったり、狂ったように発電しっぱなしという気まぐれ電源の再エネの尻ぬぐいをしていた火力発電所の負荷が、多少減るていどのことです。
つまり(仮に各個の再エネ電源に蓄電器を配布できたとしてですが)、それでやっと人並みの電源に一歩近づいたていどのことでしかありません。

ただし蓄電装置なんぞを再エネの必須条件にしようもんなら、後述しますが、あまりに高価なために、電力料金を引き上げてしまいます。
再エネ発電の新規参入者は、あくまでも発電したらしただけ全量買ってもらえるという甘ったれた条件があるから異業種参入がひきもきらないのであって、蓄電器が参入条件となるとパタっと減ることでしょう。
となると撤退も増えるでしょうから、案外ちょうどいいバランスとなるかもしれません。

もし枝野さんが言うように100％再エネとした場合の試算を、GEPRフェロー諸葛宗男氏がしていますので、ご参考までに。 

「日射が少ない11月から3月までは発電量が需要を下回るため、需要電力を賄う電力は蓄電池からの放電に頼らざるを得ない。したがって、再エネだけで需要を賄う場合、図1に示す通り、年間需要電力量の17.5％に相当する容量の蓄電池が必要となる。日本の全国の年間電力需要を9,808億kWh[注2]とすれば、蓄電池はその17.5％、1,716億kWhの容量が必要となる。蓄電池の価格を政府の2020年目標価格9万円/kWh[注3]とすれば、蓄電池の購入価格は1,716億kWh×9万円/kWh＝1.54×10¹⁶円となる。1.54億円の1億倍の膨大な額である」 (GEPRフェロー諸葛宗男 2019年06月19日 下グラフ2枚も同じ)

1億円の1億倍ってひょっとして1京円でしたっけ。
もう天文学的支出で日本国潰す気なら「自然エネルギー立国」やってみてよ、あたしゃ亡命します、という世界です。

その理由は、根本的には再エネが気まぐれなエネルギーであることです。これは電源としては致命的な欠陥です。
火力は秒単位で出力を調整することが可能で、その時の需給二合わせて増減をくりかえしています。
しかし風力発電ときたら、発電可能なのは風が吹いたときだけ、太陽光が発電するのはお天道様が照っているときだけ、です。
風が吹かねば羽根は回りませんし、曇りゃあ太陽光パネルはただの板です。

一見いつも同じていどの風が吹いていそうな風力すらも旬があります。

ところで再生可能エネルギーは、そのお天気任せの気ままな性格が禍してか、９電力会社が仕切る系統送電網には嫌われっぱなしでした。
そきため再エネは、たびたび電力会社から接続紀拒否されています。これはあながち電力会社のエゴというだけではなく、下図のような発電量の大きなブレがあったからです。

これは九州電力長島風力発電所の一日の発電量推移ですが赤線が発電量、青線が風速です。ご覧のとおり、一日でも細かな出力の上下動を繰り返し、青線の風速が落ちるとてきめんに出力が落ちるのが分かります。 
いいときは昼前後の時間帯で４万キロワットと定格出力の８０％程度を発電していますが朝夕はがた落ちです。まさに風任せ。 

もう一枚のグラフはベタ凪の一日の発電量です。たぶんプロペラはピクリともしなかったとみえて発電ゼロです。

このふたつのグラフでわかることは、風力発電は定格出力の０％から８０％まで変化してそのつど電圧と周波数の変動がある間欠性電源だということです。このような電源を系統電源に組み込むためには手段は三つしかありません。 

一番目は、風力発電に蓄電器を取り付けて一定の余剰電力が生まれたら蓄えておくことです。
余剰電力を貯めて、発電が少ない時に送電し平準化して送電できるようにします。 
この蓄電方式は、後述しますが、飛躍的進歩しているとはいえコストがかかりすぎてペイしません。
そのうち安価で優秀なバッテリーが出来るようになるまで実用化にはなりそうもないのが現状です。 

二番目は、現行の方法でバックアップの発電所を常に待機させている方法です。
風車が止まったら代わりにその分を肩代わりして発電し、風車がブンブン回り始めたら止めるという具合です。 
これに対応できるのは、出力の上げ下げが自在にできる電源は火力発電所しかありません。
ですから皮肉にも、ドイツでは再生可能エネルギーが伸びれば伸びるほど火力発電のバックアップで伸びて、今や約半分の電源は化石燃料、特に石炭火力が占めることになって大気汚染が心配されるようなってしまいました。

三番目は、ある地域の天候がダメなら、別の地域で補完できるような素早い電力融通ができるスマートグリッドです。
ただしこれらスマートグリッドや超伝導送電線、あるいは蓄電装置などの新技術は高コストを覚悟せざるをえず、いっそうの電力料金気値上げをまねくことでしょう。 

また4月から9月までは必要な需要に追いつきませんから、せっせと蓄電器から放出し続けねばなりません。

「風力発電は図3に示す通り4月から9月まで風況が悪く発電量が需要を下回り、需要電力を賄うのは蓄電池の放電に頼らざるを得ない。風力発電だけで需要を賄おうとすれば、需要電力量の13.1％の蓄電池が必要となる。太陽光の場合と同様、需要電力を9,808億kWhとし、蓄電池の単価を9万円/kWhとすれば、まず、蓄電池容量は
9,808億kWh×13.1％＝1,285億kWh
となり、その建設費は、1,285億kWh×9万円/kWh＝1.15×10¹⁶円となる。1.15億円の1億倍の膨大な額である」(諸葛前掲) 

安定している再エネは水力と地熱だけですが、設置場所が限定されるうえに、いまや双方ともに新規の建設は地元の反対にあって不可能となっています。
おっと立憲さんは脱ダム宣言とやらで、もっとも安定した水力は仲間に入れてやらんのでしたっけね。

ではなにが原発の代替エネルギーになるのでしょうかそれは「エネルギーの価値尺度」を見ていかねばなりません。
ガス・コンバインドサイクルなどの技術的進歩は、この価値尺度の一部でしかありません。 
よく素人が技術的ブレークスルーに接すると、すぐこれこそが次世代の救世主と思ってしまうものですが、シェールガスや、メタンハイドレートのような新たなジャンルが誕生したのでなければ、その影響はこの価値尺度の枠の中で判定されるべきです。
そうしないと、新たな技術やエネルギー源が誕生するたびに宣伝文句に踊らされるはめになります。 

さて、このエネルギー価値尺度で世界的にもっとも有名なのは、マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）のテルツァキアン教授によるエネルギーの価値を判定する９の基準というリストです。

学者の言うことですから、やたら小難しい用語で書かれていますが、要は「安全・安心・安定」ということです。
これはエネルギー源の利用価値を計るもので、「産出／投入比率」と合わせて使われているものです。 （欄外資料２参照）
※関連記事http://arinkurin.cocolog-nifty.com/blog/2012/09/post-3.html 

●テルツァキアンの判定項目
①汎用性　　　　　　・・・どんな用途にでも利用可能
②量的柔軟性　　　・・・微細にでも巨大にでも調整可能
③貯蔵性・運搬性　・・・自在に移動することが可能
④ユビキタス性　　・・・時期と場所を選ばない
⑤エネルギー量　　・・・面積・体積・重量当たりのエネルギー量
⑥出力密度　　　　　・・・時間当たりのエネルギー量
⑦出力安定性　　　・・・エネルギー出力の安定性
⑧環境負荷　　　　・・・ＣＯ２や窒素酸化物・硫黄酸化物などの排出量
⑨供給安全保障　・・・産出地の政治的安定性 

石油や天然ガスはごらんのように〇ばかりで、政治的状況による供給安定性にだけ×がつきます。
一方再生可能エネルギーは、脱原発のシンボルのように扱われたために実力以上に人気が高いエネルギー源ですが、ことごとくエネルギーの持つべき要件を持っておらず、いいのは環境負荷と政治的リスクです。 
ですから、再エネはその本来電源が持つべき条件がないにもかかわらず、経済外的要因で押し込まれている「政治的エネルギー」です。

そこであきらめきれない自然エネ派は、蓄電器をつけたら万々歳、ブレークスルーだという幻想を振りまいているようですが、気の毒ですがそれは電力コストの上昇とトレードオフの関係だということを忘れています。

「太陽光と風力の発電単価はMETIによれば、太陽光(メガ)は24.2円/kWh、風力は21.1円/kWhである。蓄電池寿命は約10年とされているが、ここではその2倍の20年使えるとする。
蓄電池コストに約1京円を投じ、これを年間発電量約1兆kWhの20年分20兆kWhで割ると、500円/kWhとなる。これに上述の再エネ発電単価を加えると、太陽光が524.2円/kWh、風力が521.1円/kWhとなる」(諸葛前掲)

太陽光、風力、共に500円/kWhという目の玉が飛び出す電力価格となります。

聞くところでは、「再エネ大国」ドイツでは既に、電源別の小売りが始まっているそうです。
意識高い系でものすごく高いが全部自然エネルギーで気分がいいという方には500円/kWhの電源を選んで頂き、少しでも安いほうがいいに決まっているゾというプアマンには火力中心・原子力多め・再エネ賦課金拒否の電源を選んで貰えれば平等ではないでしょうか。

いずれにしても、電気料金を高くしすぎると、ドイツのように製造業の海外逃避が始まりますのでお気をつけ下さい。